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OVERVIEW

開催概要

2050年に向けて

 私たちの未来にとって、気候変動問題は避けては通れない課題であり、脱炭素化は世界的な潮流となっています。日本においても2050年カーボンニュートラル達成の方針が政府から掲げられ、多くの企業や研究機関がその実現に向けた革新的技術の開発や社会実装を進めるなど、社会全体での取り組みが加速しており、脱炭素社会の実現・到来は確実視されております。

 未来の脱炭素社会とはどのような社会でしょうか。エネルギー消費は電気へのシフトが進展し、その電源は再生可能エネルギーをはじめとする多様なクリーンエネルギーを中心に構成されているでしょう。また、地域の様々なエネルギーインフラを有効活用し、自立・分散型のエネルギーシステムを構築することは、生活に必要なライフラインの維持による国土強靱化に資するとともに、エネルギーの地産地消は地域経済の活性化につながることから、エネルギーインフラを活用した地域・コミュニティーサービスが盛んな社会となることが予想されます。この社会でカギとなるエネルギーは水素です。

カギを握るのが”水素”

 水素は様々な資源から製造することができ、かつ、運搬、貯蔵が可能なことから、モビリティ等の動力源や家庭・産業用のエネルギー源として利用されることに加え、再生可能エネルギーを海外などから効率よく大量に運び各地に貯蔵するキャリアとしての活用も期待されており、未来の街づくりには欠かせない存在となります。国内でも既に水素を活用した街づくりの実証が始まっており、水素エネルギーの役割、可能性を正しく理解し、社会実装のための課題解決およびイノベーション創出に取り組むことは、私たちの未来にとって重要なことです。

 「新時代のエネルギーを考えるシンポジウム」では行政、研究者、学識者、企業といったそれぞれの立場のパネリストをお迎えし、脱炭素化が進んだ未来の社会像や、水素の役割、可能性およびその実装に向けた課題について議論を深めてまいります。

PANELIST

パネリスト(50音順)

※パネリストをクリックするとプロフィールをご覧いただけます。

  • 岩瀬 淳一

    岩瀬 淳一

  • 佐々木 一成

    佐々木 一成

  • 髙村 ゆかり

    髙村 ゆかり

  • 保坂 伸

    保坂 伸

  • 前田 昌彦

  • 吉高 まり

    吉高 まり

  • 関口 博之

    関口 博之(コーディネーター)

岩瀬 淳一

岩瀬 淳一Iwase Junichi

ENEOS株式会社
取締役 副社長執行役員
社長補佐(環境安全部・品質保証部・ 製造部・工務部・技術計画部・水素事業推進部・ FCサポート室・潤滑油カンパニー・ 中央技術研究所・製油所・製造所)

1982年早稲田大学理工学部卒業、興亜石油入社。2010年JX日鉱日石エネルギー 麻里布製油所長。2012年製造技術本部 技術部長。2014年執行役員 技術部長。2015年執行役員 製造部長。2017年JXTGエネルギー 取締役 常務執行役員 製造本部長。2019年取締役 副社長執行役員 社長補佐。2020年ENEOSホールディングス 取締役 副社長執行役員 社長補佐。2021年より現職。

佐々木 一成

佐々木 一成Sasaki Kazunari

九州大学 副学長
水素エネルギー国際研究センター長

1987年東京工業大学工学部卒業。1989年同大学院理工学研究科修士課程修了。1993年スイス連邦工科大学チューリッヒ校で工学博士号取得。ドイツ・マックスプランク固体研究所を経て、10年間の在欧後、1999年九州大学・助教授、2005年教授、2011年主幹教授。現在、副学長などを担当。燃料電池の材料・プロセス研究などに従事し、多くの水素関連企業などとの産学官地域連携を進め、「九大水素プロジェクト」を先導。

髙村 ゆかり

髙村 ゆかりTakamura Yukari

東京大学未来ビジョン研究センター教授

専門は国際法学・環境法学。京都大学法学部卒業。一橋大学大学院法学研究科博士課程単位修得退学。名古屋大学大学院教授、東京大学サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)教授などを経て、2019年4月から現職。主な研究テーマは気候変動とエネルギーに関する法政策など。再生可能エネルギー買取制度調達価格等算定委員会委員長、中央環境審議会会長、アジア開発銀行気候変動と持続可能な発展に関する諮問グループ委員なども務める。『気候変動政策のダイナミズム』など編著書多数。

保坂 伸

保坂 伸Hosaka Shin

経済産業省 資源エネルギー庁長官

1987年通商産業省入省(資源エネルギー庁長官官房総務課)、1990年貿易局貿易保険課総括班総括係長、1992年日本銀行出向、1996年米国ミシガン大学留学、1998年産業政策局総務課長補佐、2004年大臣官房秘書課人事企画官、2005年中小企業庁経営支援部商業課長、2014年大臣官房政策評価審議官、2015年大臣官房審議官(経済産業政策局担当)、2016年大臣官房審議官(産業技術環境局担当)、2017年資源エネルギー庁次長、2019年貿易経済協力局長、2020年7月より現職。

前田 昌彦

前田 昌彦Maeda Masahiko

トヨタ自動車株式会社
執行役員
Chief Technology Officer
クルマ開発センター センター長

1994年3月東北大学大学院工学研究科修了、同年4月トヨタ自動車株式会社入社、2016年7月CV Company CVZ ZBチーフエンジニア、2018年1月常務役員就任・新興国小型車カンパニーPresident、2019年1月執行役員(以降の役職すべて現在に至る)、2020年1月パワートレーンカンパニーPresident、4月Chief Technology Officer・クルマ開発センター センター長、2021年1月トヨタZEVファクトリー本部・トヨタシステムサプライ統括。

吉高 まり

吉高 まりYoshitaka Mari

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 経営企画部副部長
プリンシパル・サステナビリティ・ストラテジスト

IT会社、米国投資銀行等に勤務。ミシガン大学環境・サステナビリティ大学院(現)科学修士。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士(学術)。国内外で環境金融コンサルティング業務に長年従事した経験を活かし、現在はESG投資、SDGsビジネス、気候変動、サステナブルファイナンス領域で多様なセクターに対しアドバイス等を提供。三菱UFJ銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券兼務。慶應義塾大学大学院非常勤講師。政府の各種審議会等の委員に複数就任。

関口 博之

関口 博之Sekiguchi Hiroyuki

NHK解説主幹

NHK解説主幹 企業戦略・エネルギー・マクロ経済を担当。1979年一橋大学法学部卒業、NHK入局。経済部記者として官庁・日銀・流通・商社などを担当後、解説委員に。BS「経済最前線」、総合テレビ「経済羅針盤」、「おはよう日本・おはBiz」キャスターなどを歴任。2011年から13年には北九州放送局長も。現在は、エネルギー問題、SDGs、グリーン・イノベーション、成長戦略などを幅広く解説している。

PANELIST

パネリスト(50音順)

※パネリストをタップするとプロフィールをご覧いただけます。

  • 岩瀬 淳一

    岩瀬 淳一

  • 佐々木 一成

    佐々木 一成

岩瀬 淳一

岩瀬 淳一Iwase Junichi

ENEOS 副社長

1982年早稲田大学理工学部卒業、興亜石油入社。2010年JX日鉱日石エネルギー 麻里布製油所長。2012年製造技術本部 技術部長。2014年執行役員 技術部長。2015年執行役員 製造部長。2017年JXTGエネルギー 取締役 常務執行役員 製造本部長。2019年取締役 副社長執行役員 社長補佐。2020年ENEOSホールディングス 取締役 副社長執行役員 社長補佐。2021年より現職。

佐々木 一成

佐々木 一成Sasaki Kazunari

九州大学 副学長
水素エネルギー国際研究センター長

1987年東京工業大学工学部卒業。1989年同大学院理工学研究科修士課程修了。1993年スイス連邦工科大学チューリッヒ校で工学博士号取得。ドイツ・マックスプランク固体研究所を経て、10年間の在欧後、1999年九州大学・助教授、2005年教授、2011年主幹教授。現在、副学長などを担当。燃料電池の材料・プロセス研究などに従事し、多くの水素関連企業などとの産学官地域連携を進め、「九大水素プロジェクト」を先導。

  • 髙村 ゆかり

    髙村 ゆかり

  • 保坂 伸

    保坂 伸

髙村 ゆかり

髙村 ゆかりTakamura Yukari

東京大学未来ビジョン研究センター教授

専門は国際法学・環境法学。京都大学法学部卒業。一橋大学大学院法学研究科博士課程単位修得退学。名古屋大学大学院教授、東京大学サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)教授などを経て、2019年4月から現職。主な研究テーマは気候変動とエネルギーに関する法政策など。再生可能エネルギー買取制度調達価格等算定委員会委員長、中央環境審議会会長、アジア開発銀行気候変動と持続可能な発展に関する諮問グループ委員なども務める。『気候変動政策のダイナミズム』など編著書多数。

保坂 伸

保坂 伸Hosaka Shin

経済産業省 資源エネルギー庁長官

1987年通商産業省入省(資源エネルギー庁長官官房総務課)、1990年貿易局貿易保険課総括班総括係長、1992年日本銀行出向、1996年米国ミシガン大学留学、1998年産業政策局総務課長補佐、2004年大臣官房秘書課人事企画官、2005年中小企業庁経営支援部商業課長、2014年大臣官房政策評価審議官、2015年大臣官房審議官(経済産業政策局担当)、2016年大臣官房審議官(産業技術環境局担当)、2017年資源エネルギー庁次長、2019年貿易経済協力局長、2020年7月より現職。

  • 前田 昌彦

  • 吉高 まり

    吉高 まり

前田 昌彦

前田 昌彦Maeda Masahiko

トヨタ自動車株式会社
執行役員
Chief Technology Officer
クルマ開発センター センター長

1994年3月東北大学大学院工学研究科修了、同年4月トヨタ自動車株式会社入社、2016年7月CV Company CVZ ZBチーフエンジニア、2018年1月常務役員就任・新興国小型車カンパニーPresident、2019年1月執行役員(以降の役職すべて現在に至る)、2020年1月パワートレーンカンパニーPresident、4月Chief Technology Officer・クルマ開発センター センター長、2021年1月トヨタZEVファクトリー本部・トヨタシステムサプライ統括。

吉高 まり

吉高 まりYoshitaka Mari

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 経営企画部副部長
プリンシパル・サステナビリティ・ストラテジスト

IT会社、米国投資銀行等に勤務。ミシガン大学環境・サステナビリティ大学院(現)科学修士。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士(学術)。国内外で環境金融コンサルティング業務に長年従事した経験を活かし、現在はESG投資、SDGsビジネス、気候変動、サステナブルファイナンス領域で多様なセクターに対しアドバイス等を提供。三菱UFJ銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券兼務。慶應義塾大学大学院非常勤講師。政府の各種審議会等の委員に複数就任。

  • 関口 博之

    関口 博之(コーディネーター)

関口 博之

関口 博之Sekiguchi Hiroyuki

NHK解説主幹

NHK解説主幹 企業戦略・エネルギー・マクロ経済を担当。1979年一橋大学法学部卒業、NHK入局。経済部記者として官庁・日銀・流通・商社などを担当後、解説委員に。BS「経済最前線」、総合テレビ「経済羅針盤」、「おはよう日本・おはBiz」キャスターなどを歴任。2011年から13年には北九州放送局長も。現在は、エネルギー問題、SDGs、グリーン・イノベーション、成長戦略などを幅広く解説している。

HISTORY

シンポジウムの歴史

 1995年に阪神淡路大震災が発生。多くの家屋や建物が倒壊し、電気・ガスなどのライフラインは断絶しました。そうしたなか、サービスステーションは倒壊を免れ、燃料の供給を継続したことにより、石油は災害に強いエネルギーとして広く認識されることとなりました。

それを契機に開催された当シンポジウムは、関係各機構や官公庁の協力のもと、現地取材を行い、問題提起の映像を駆使しながら広く皆様にエネルギーの現状や課題、今後の方向性などを知っていただき、考える機会を提供しています。

開催回

開催日

タイトル

― 主な出来事

01

1997年9月

【21世紀のエネルギーを考えるシンポジウム】
災害に強いまちづくりの条件

ナホトカ号重油流出事故

02

1998年9月

宮城県沖地震から20年

長野冬季オリンピック開幕

03

1998年11月

北国のエネルギーを考える

日本初の火星探査機「のぞみ」打ち上げ

04

1999年11月

災害に強いまちづくりをめざして

台風18号 九州・中国地方で甚大な被害

05

2000年1月

災害に強いまちづくりをめざして
阪神・淡路大震災から5年

2000年問題 政府が安全宣言

06

2000年11月

燃料電池時代 幕開け

九州・沖縄サミット開幕

07

2001年11月

CO2削減と日本のエネルギー

アメリカ同時多発テロ事件発生

08

2003年4月

実用化を迎えた燃料電池
~自動車から家庭用まで~

米軍がイラク攻撃/自衛隊イラク派遣決定

09

2004年11月

東アジアのエネルギー需給と日本の選択

新潟県中越地震、新幹線が開業以来初めての脱線

10

2005年11月

地球環境と資源、エネルギーの明日を考える

「愛・地球博」が愛知県で開幕

11

2006年11月

環境問題と自動車燃料の将来を考える
~バイオマスエネルギーの可能性~

iPS細胞を作り出すことに成功

12

2007年10月

次世代自動車エネルギーの針路
~日米欧の戦略を読む~

原油価格が急騰、1バレル100ドルの大台に迫る

13

2008年11月

原油高騰 21世紀のエネルギー問題と日本の戦略

穀物など商品価格急騰、原油は1バレル147ドルに

14

2009年11月

これからの家庭のエネルギー・自動車のエネルギーを考える ~持続可能な低炭素社会への道すじ~

第45回衆院選 民主党が圧勝 政権交代

15

2010年11月

2050年CO2排出80%削減へ
~燃料電池・水素エネルギーの可能性~

日本年金機構発足

16

2011年11月

再考 日本のエネルギー
~エネルギーベストミックスへの道すじ~

東日本大震災(国内観測史上最大規模)

17

2012年11月

20年後のエネルギー
~ 鍵を握る化石エネルギーの役割 ~

国内全50基の原発停止 42年ぶりに原発発電量ゼロ

18

2013年11月

どう高める 日本のエネルギーセキュリティ
~安定供給と有効利用を考える~

アベノミクス始動 景気回復ムード高まる

19

2014年11月

幕を開けた水素エネルギーの時代
~供給インフラと新しいエネルギー社会のあり方~

消費税5%から8%へ 17年ぶりの増税

20

2015年10月

【新時代のエネルギーを考えるシンポジウム】に改称
エネルギー大変革時代が始まった ~電力市場の自由化~

北陸新幹線 長野~金沢間開業

21

2016年11月

自由化時代のエネルギー
~電力・ガス市場の今後~

電力自由化スタート

22

2017年11月

混迷する世界情勢と日本のエネルギー

米大統領にトランプ大統領就任

23

2018年11月

どう進める再生可能エネルギー
~脱炭素社会に向けて~

北海道胆振東部地震 一時、道内全域で停電が発生

24

2019年11月

エネルギー供給のサステナビリティと拡大するESG投資
~エネルギービジネスの変化と展望~

新元号「令和」を発表

25

2020年11月

新時代のエネルギーを考えるシンポジウム
~どうなる?モビリティ革命 CASE・MaaSは未来をどう変えるのか~

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)世界的大流行

FLOW

ご参加の流れ

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なお、応募多数の場合は先着順になりますのでご了承ください。

※本シンポジウム視聴時の通信費は自己負担となります。

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